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津田 修一; 斎藤 公明
「福島の復興に向けての放射線対策に関するこれからの課題」シンポジウム報告書, p.30 - 33, 2015/00
東京電力福島第一原子力発電所事故(以下、東電福島事故)後、福島県をはじめ東日本の広域において、環境中の空間線量測定等が継続して実施されている。測定に使用されるサーベイメータ等の測定器は、基準校正場と呼ばれる既知の放射線場において、一方向から(多くは測定器の前方に)放射線を当てる条件において測定精度が保証されているが、実際の環境中では、放射線は様々な方向から測定器に入射する。球形の測定器を除くと、一般の測定器は入射する放射線の方向によって異なる感度を有するため、校正された照射条件と異なる方向から放射線が入射する場合の線量の信頼性を把握する必要がある。そこで本研究では、ほぼ無限に広がった地面に放射性核種が存在する環境をPHITSコード上で再現し、実際の測定に活用されているNaI(Tl)サーベイメータと、車走行サーベイKURAMAに用いられているCsI(Tl)シンチレーション検出器について線量を計算した。発表では、光子入射方向と、導出される線量との関連について報告する。
Malins, A.; 奥村 雅彦; 町田 昌彦; 武宮 博; 斎藤 公明
Proceedings of International Symposium on Radiological Issues for Fukushima's Revitalized Future, p.28 - 34, 2015/00
空間線量率の内の
線成分は、環境中の放射性核種の量と広がりの関数となっているが、それらの放射性核種は、天然由来のものと人工的な由来を持つものが混在する。このような状況下では、空間線量率や外部被曝線量は、地表や地中に分布している放射性核種の面積を表す観測視野によって決まる。本研究では、様々な環境における観測視野に関するモンテカルロ放射線輸送計算を行った。具体的には、地中に一様分布する、天然由来放射線核種である40K,トリウム系列,ウラン系列について、さらに、福島第一原子力発電所事故等によって地表に降着した放射性セシウムについて計算を行った。放射性セシウムに関しては、
Csと
Csの深度分布の変化を評価することによって、降着後の放射性セシウムの地面への浸透を考慮した。その結果、地中に分布する天然由来核種と地表近くに分布する放射性セシウムの観測視野は異なることが原因で、観測機器の一部の遮蔽が測定結果に影響を及ぼす可能性があることが分かった。また、観測視野によって局所的な除染の最大効率が決まることが分かった。そして、この最大効率は、放射性核種の地表面分布と空間線量率の関係を表すデータによって簡単に評価できることが示された。
木名瀬 栄; 高橋 知之*; 佐藤 仁士*; 山本 英明; 斎藤 公明
Proceedings of International Symposium on Radiological Issues for Fukushima's Revitalized Future, p.40 - 43, 2015/00
原子力機構では、福島の復興に資するため、福島第一原子力発電所から80km圏内を対象に、環境中に放出された放射性セシウムを起因とする空間線量率の長期的予測手法を開発している。長期的予測手法は、土地利用形態ごとの環境半減期を用いた2成分1コンパートメントからなる二重指数関数モデルを基盤とし、事故30年後までの生活圏の空間線量率を予測する。2014年までに実施された第8次走行サーベイなどによる空間線量率測定データを用いて、減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合などのモデルパラメータを導出した。落葉樹や常緑樹のような森林に分類されたエリアにおける減衰が速い成分の環境半減期や減衰が速い成分の割合は、森林以外に分類されたエリアでの値と相違があることが示唆された。また、モデルの不確かさ解析により、事故5年後から30年後のバックグラウンド空間線量率を含む空間線量率を予測する場合、係数2程度の不確かさで推定できることが示唆された。
山田 進; 町田 昌彦; 渡辺 将久
no journal, ,
本発表は汚染水タスクフォースの一環として実施した2次元流体シミュレーションコードを用いた福島第一原子力発電所(1F)の港湾内の海水流動および放射性核種の移流拡散の予測に関する研究についての報告である。具体的には、開発したLES法を用いた港湾内のシミュレーション手法についての概要を説明するとともに、試計算により得られた結果について報告する。特筆すべき成果は、試計算ではあるが、護岸より放射性核種の流出が起こった際の移流拡散挙動を追跡し、1F港湾内での代表的な移流拡散過程を明らかにし、同時に港湾外への影響評価を実施したことである。この成果は、計算機シミュレーションを用いることで、1Fが有するポテンシャルリスク評価ができる可能性があることを示している。
古渡 意彦; 窪田 卓見*; 芝原 雄司*; 藤井 俊行*; 高宮 幸一*; 水野 哲*; 山名 元*
no journal, ,
福島第一原子力発電所事故後の環境モニタリングでは、Ge半導体検出器を用いたin-situ環境放射能測定により、土壌における放射性物質の沈着量が観測されている。この手法は広く一般化した技術であり、信頼できる結果が得られる。一方で、(1)液体窒素補給等による常時冷却が必要であること、(2)液体窒素デュワーを含めた検出部全体が大きく、測定機材一式が大掛かりであること、及び(3)波高分布でのピーク分解能が高く、検出下限値が小さい、という特徴は、高線量率地域において全て不利に働く。高線量率地域では、環境モニタリング作業自体を迅速に行う必要があり、大型の検出器は取り回しが悪い。また、線感度が高すぎてピークが重なり、Ge半導体検出器では、正当な測定を行えないケースがある。本研究では、in-situ環境放射能分析を迅速かつ簡便に行う研究の一環として、小型軽量で外部電源を要しないCZT検出器を、高線量率域下(40
Sv h
程度)でのin-situ環境放射能測定へ適用した。測定の結果、Cs及びCsについて、2011年3月11日沈着当時に換算して、6000kBq m
を超えるものであり、航空機サーベイの結果と比較して、矛盾のない結果が得られている。この結果から、CZT検出器を使用することで、現在も一部に残る高線量率地域での迅速なin-situ放射能分析及び継続的な定点モニタリングが可能であることを示唆している。
